中央青山監査法人（著）『商法決算書の作成実務』
中央経済社; 第9版版 (2006/01)
目次
第1編 商法のディスクロージャー制度(概要商法上の開示制度 ほか)
第2編 開示モデル(招集通知から決算公告まで)(定時株主総会招集通知等添付書類 ほか)
第3編 開示書類作成のポイント(株主総会招集通知等営業報告書 ほか)
第4編 重要な会計基準(金融商品会計基準退職給付会計基準 ほか)
巻末資料―各種チェックリスト
◆第９版発行に際して
『第１編は、商法におけるディスクロージャー（開示）制度全般を証券取引法の制度との
比較を含めて解説している。また、第６章で最近の商法等の動向について概観している。
第２編は、株主総会召集通知から決算広告までの開示モデルである。最近の会計基準の
改正を織り込んで、モデルとしての連結決算書類や貸借対照表、損益計算書および
注記も示している。
第３編は、決算書類作成のポイントであり、本書の中核をなるものである。
商法計算書類等の作成にあたり、商法施行規則における開示の規定のみならず、
企業会計原則、財務諸表等規則、企業会計基準委員会の会計基準および
日本公認会計士協会（委員会を含む）の報告や実務指針等を含めて、必要とされる
開示内容について事例とともに説明している。・・』
◆大中小会社の決算スケジュール ｐ－２４
◎図表１・４ 委員会等設置会社の決算スケジュール
★この本は、上場企業・連結企業向けです。
中小企業には向けではありません。
ページの多くを、注記事項に割いています。
◆計算書類における注記事項
『注記事項とは、株主、債権者等の利害関係者が、会社が作成する貸借対照表および
損益計算書類によって、会社の財産および損益の状態を判断する場合に、
貸借対照表および損益計算書の本表中の項目に関して、その説明を補足するために
記載される事項をいう。』
★有価証券報告書は、最近見たことがありませんが、
株主に郵送される、事業概況書みたいなものの、決算報告の欄には、
細かく注記がびっしり書かれています。
先日も、お伺いした話では、
連結上場会社の経理部には、注記専任担当が必要になるのではないかというぐらい煩雑です。
投資家にどんなメリットがあるのか、
正直なところ、私には良く分かりません。
恐らく、デメリットを回避するための措置なんでしょうが、
誰のために書いているかという相手が見えないと、
書くのも難しいと思います。
上場予定の会社の担当者も、お手元に１冊、いかがでしょうか。
本日は、この辺で。
編集後記
なかなか現実を受入れがたい、まさかの敗北です。
試合を振返ると、いろんな思いが蘇ります。
でも、
オーストラリア、良いチームで、彼らは、
不本意な形の失点にもめげず、タフに戦い抜き、
凄いガッツと執念を見せてくれました。
日本のチームも頑張っては、いましたが、
ほんの数パーセント、彼らに届かない部分があったのでしょう。
やっぱり淡白なプレーをやったりすると、
徐々に、集中力や、ツキが落ちていく気がします。
WBCの王ジャパンのような、奇跡が起きるかも！！