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弥生会計19をお薦めする最大の理由は、売上実績No1!

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弥生会計をお薦めする最大の理由は、

良くも悪くも、売上実績No1、これにつきます。

 

良い意味では、

それは、それだけ多くの人に選ばれた正当な理由があるからということです。

また、たくさん売れているということは、その売上から適切な開発・投資を続けて、継続的にサポートを受けられるだろうという安心につながります。

 

逆に、悪い意味では、

なぜ、人事は高学歴の学生ばかり採用するのか?という

他部門からの批判で、それは、あとで文句をいわれにくい理由が欲しからだ、などと揶揄されるのと同じことです。

 

せっかく、会計ソフトをお勧めして、なにか、問題が万が一発生しても、

一番売れている経理ソフトをお薦めしたのだから、必ずしも、システムが悪いとは限りませんよね?と言い訳になります(苦笑。

 

もちろん、

弥生会計は、そんなことにならない工夫が、ソフトにも、サポート体制にも随所にあります。

 

 

弥生会計お薦めの3つの理由

  • 選ばれつづけて、連続19年売上実績No1

 

全国の主要家電量販店、パソコン専門店、ネットショップ2608店におけるソフト実売統計で、弥生は2017年の年間最多販売ベンダーとして最優秀賞を獲得しています。これは業務ソフト市場において、2人に1人が、弥生を選んでいることを意味します。正確には57.1%です。さらに、登録ユーザーは数は、延べ170万事業所を超えています。

 

  • クラウドでデータ共有「弥生ドライブ」

 

クラウドでない、インストール型のパソコンの最大の欠点は、BCP(事業継続計画)対応にあります。万が一の自然災害時に、大事な会計データがパソコンごと消えてしまったら!

もうひとつが、顧問税理士の先生とのデータ共有です。

「弥生ドライブ」を使えば、クラウド上に弥生会計で作成されたデータが保存できるので、天災があっても安心です。

また、税理士事務所・会計事務所とも、「弥生ドライブ」上でデータ共有ができます。

常に、最新で同一の経理データをみながら、迅速なアドバイスが受けることが出来ます。

 

  • 2019年10月施行の消費税率引き上げ・軽減税率の導入に対応

 

「弥生会計19」最新の消費税法に戻づき、2019年10月施行の消費税率引き上げ、および軽減税率導入について、下記の対応を実施しています。

  • 消費税税率10%の入力・自動計算
  • 明細仕訳ごとの課税区分で軽減税率8%の選択

また、上記以外に、内容の変更や追加、後日確定する法令については、あんしん保守サポートで対応します。年間27,200円〜の「あんしん保守サポート」は今なら1年間無料で試せますから、今、購入して、その後、消費税対応が追加で必要となっても、保守サポートの無料期間で対応できる体制となっています。

 

弥生会計19の特徴

  • 豊富なラインナップ

「弥生会計 19」には豊富なラインアップがあります。

「やよいの青色申告」「スタンダード」「プロフェショナル」「ネットワーク」の4種類です。

つまり、初めての起業は「やよいの青色申告」からお付き合いをはじめ、

個人事業主からの「法人なり」、株式会社の法人決算も、「スタンダード」へのバージョンアップで対応できます。

専任の経理担当者とのデータ共有や、営業所や別事業ができて、部門別管理会計をやりたいとなると、2台まで増やせる「プロフェショナル」があります。

さらに、3台から最大20台のクライアントまで、会社も大規模になり、ネットワークやデータベースを使った経理処理をやるニーズにも、弥生会計「ネットワーク」が対応できます。

加えて、弥生会計と連動して理由できる「弥生認定連動製品」があります。具体的には、個別原価管理、工事台帳などがあります。

 

  • AIで自動仕訳
  • 「あんしん保守サポート」が最大15カ月間無償!

(新元号も消費税も、安心対応)

 

主な機能

  • 入力

直観的に使いやすい、家計簿感覚で入力ができる「帳簿(現金出納帳)入力」

同日に発生する複数の仕訳(リース取引)ができる「仕訳の一括登録」

金融機関の取引データを自動取得できる「銀行明細データを自動仕訳」

  • 帳票出力

日計表・・・取引日付または入力日や期間を指定して集計。元帳にもジャンプでき修正も簡単

資金繰り・・入力された売掛・買掛金データから、回収予定や支払予定を、月ごとに一覧表示できます。また、受取・支払手形の回収状況や、期日別一覧表がだせます。

プロフェショナル・ネットワーク版の限定機能では、以上に加え、借入金管理、5期比較財務分析表、予算実績管理、キャッシュ・フロー計算書などがあります。

 

  • 決算業務

法人用決算書として、決算書表紙、貸借対照表、損益計算書、製造原価報告書などを本決算、中間決算、月次決算書として作成、印刷できます。

「マイナンバー対応」で、消費税申告書もすばやく作成。OCR用紙への印刷もできます。

 

  • 導入・設定

動画で設定の仕方、使い方がわかる「スタートアップガイド」で誰でも簡単に始められます。

初期設定は、対話形式の質問に答えるだけで、すぐに使いはじめられます。

また、業種別勘定科目テンプレートも使えば、税理士先生のサポートがなくても始められます。

【対応業種】建設業、小売業、不動産業、医療業、飲食業、理容業、美容業、IT・情報サービス、デザイン業、生保業、損保業、運有業。

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